家を買う際に住宅ローンを検討する人は多いと思いますが、実際に住宅ローンを借りるには自分の年収に対してどれくらい借入れることができるのでしょうか。
今回は住宅ローンの借入額の目安や計算方法、収入に応じた毎月の返済額もご紹介しているのでぜひ参考にしてください。
住宅ローンは年収の何倍が目安?
住宅ローンは、年収の何倍くらい借入れるのが一般的なのでしょうか。
今回は住宅ローンの借入可能額の限度はいくらくらいなのかご紹介していきます。
住宅ローンの借入可能額の限度は年収の何割くらい?
住宅ローンを借入れる際に、多くの人が年収の7〜8倍を実際に借入れを行うのが一般的です。近年では年収の10倍まで借入れができる場合もあります。
また借入限度額を計算する方法もあり、借入可能額の計算方法は「住宅ローンの年間返済可能額(円)÷12カ月÷審査金利での100万円あたりの月返済額(円)×100万円」で求めることができます。
住宅ローンの返済比率とは?
住宅ローンの返済比率とは、「年収に占める年間返済額の割合」のことをいいます。
この割合は「年間返済額÷年収×100=返済比率」で計算され、この割合が大きいほど家計への負担が大きいです。
では、実際に毎月の返済は年収の何%くらいであれば無理なく返済していけるのかご紹介していきます。
毎月の返済可能金額は年収の何%くらいが目安?
毎月の返済可能金額は多くの金融機関で年収が400万円以下で30%、400万円以上で35%、700万円以上で40%までを限度としている金融機関がほとんどです。
できるだけ早く払い終わりたいからと返済可能金額ギリギリまで支払いたいと思うかもしれませんが、病気や子どもの進学など、まとまったお金が必要になることがあるかもしれません。
そのため、返済比率は余裕を持っておく方がいいでしょう。
いくら借りれる?年収からみる借入可能額
実際にどれくらい借入れることができるのか、年収別に借入可能額の目安や月々の返済額の目安をご紹介していきます。
借入可能額の早見表+返済
年収によってどれくらい借入することができるのか目安とその金額を借入れた場合の月々の返済金額をご紹介します。
審査金利では、3%が使われることが多いので今回は金利3%、返済期間35年で計算しました。
※返済負担率を25%と想定・端数は四捨五入
年収 |
借入可能額の目安 |
月々の返済額の目安 |
備考・注意したいポイント |
1000万円 |
5,412万円 |
128,858円 |
完済時の年齢も考え将来払っていけるのか考える |
900万円 |
4,871万円 |
115,977円 |
無理なく返せる金額は9〜12万円程度。 |
800万円 |
4,330万円 |
103,095円 |
一人では年収が足りなくても、共働きであればペアローンを利用してローンを組める金額の目安。 |
700万円 |
3,789万円 |
90,214円 |
年収が700万円あれば3000万円の物件を購入し金利が変動しても、返済していける金額。 |
600万円 |
3,248万円 |
77,333円 |
固定金利の場合3000万円の物件は問題なく返済できますが、変動金利の場合は少し負担が大きくなる。 |
500万円 |
2,796万円 |
66,572円 |
この年収で無理なく買える物件の価格は約2500万円。 |
400万円 |
2,165万円 |
51,548円 |
日本の平均年収で借り入れできる金額の目安。 |
350万円 |
1,894万円 |
45,096円 |
物件の価格が3000万円以下の物件であれば頭金などによっては購入可能。 |
300万円 |
1,624万円 |
38,667円 |
フラット35などのローンも検討する。 |
200万円 |
1,083万円 |
25,786円 |
できるだけ頭金を用意する必要がある。。 |
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共働きの場合の年収から見る目安額は?
共働きの夫婦の年収で収入を合算することで、借入額を増やすことができます。
収入合算で1.5倍であれば借入額も1.5倍になり、収入合算で2倍になると借入額も2倍になります。
ただし借入額が増えるということは、毎月の返済額も増えるということなので無理なく返済していけるかどうか慎重に判断しましょう。
住宅ローンを検討する際に注意したいポイント
住宅ローンは借り入れする金額だけでなく、他にも気をつけておきたいポイントがいくつかあります。
今回はローンで失敗しないように注意したいポイントをご紹介していくので、ぜひ参考にしてください。
①金利タイプの選択
金利のタイプは大きく分けて「固定金利型」「変動金利型」「固定金利期間選択型」の3つがあります。
どのように返済していきたいのかによって選ぶ金利タイプは違うので、自分の返済計画を考えて選ぶようにしましょう。
②団体信用生命保険の範囲の確認
団体信用生命保険とは、ローンの契約者が病気や事故などで死亡したり重度の障害でローンが返済できなくなったときに残ったローンを補償してくれる保険です。
どんな病気に対応していて、どんな保証があるのか万が一に備えてしっかり確認しておきましょう。
③購入後にかかる費用も考えて返済額を決める
住宅を購入したあとも固定資産税や管理費、修繕費などさまざまな費用が必要になります。
そのためローンの返済だけを考えて毎月の返済額を高くしてしまうと、そういった費用が必要な時に家計が苦しくなる場合があるので購入後に必要な費用のことも考えておきましょう。
④住宅ローンの審査は本審査が終わるまで
住宅ローンには「事前審査」と「本審査」があり、事前審査に通っても本審査で落ちてしまうこともあります。
個人信用情報に不利な情報があるとローン審査に不利です。
分割で支払っている支払いがあれば払い切ること、不要なクレジットカードは処分したりする等しておくといいでしょう。
⑤借入のための諸経費も必要になる
住宅ローンを借入れる際、物件の価格だけでなく手数料など諸経費も必要です。
金融機関によって金利に上乗せされていたり、借入額の中に含められていたりさまざまケースがあります。
契約前にどのような費用が必要になるのか確認しておきましょう。
収入に合った金額を借りよう
住宅ローンは、収入の7〜8割程度まで借入れることができ、借入できる金額は個人の収入によって変わってきます。
また個人の収入だけでは十分な借入額が得られない場合、世帯年収として妻の年収も含めることでさらに借入額を増やすこともできます。
ただし、将来を見据えてしっかりとした返済計画を立てる必要があります。
今回ご紹介した内容を参考に、自身の年収であればいくら借入れることができるのか把握し、住宅ローンを検討してみてください。
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