将来の夢としてマイホームを持ちたいと考える人も多いのではないでしょうか。購入は憧れるものの、金融機関に融資をしてもらう必要があるため、ある程度の年収を確保しておくのが好ましいです。実際にマイホームを購入したい場合はどのくらいの年収が必要なのか、マイホームを購入するメリットと合わせて解説していきます。
マイホームを購入したい場合の年収の目安は？
住宅ローンを受ける際に、年収は重要ポイントです。マイホームを手に入れたいものの、どのくらいの年収だったら良いのかと悩む人も少なくありません。国土交通省が令和2年度に発表した住宅市場動向調査によると、マイホームを購入した人の平均年収は下記のようになっています。
- 新築戸建 721万円
- 中古戸建 759万円
- 新築マンション 879万円
- 中古マンション 687万円
国税庁が発表した「民間給与実態調査」によると、日本人の平均年収は436万円です。
そのため、マイホームの購入をした人の平均世帯年収761万円という結果を見ると、マイホームの購入者の年収が高いと感じる人も多いのではないでしょうか。
平均世帯年収が高すぎて自分には無理なのではないかと考える人も多いですが、年収が低くてもマイホームの購入は可能であるとともに、頭金を用意しておくことによってグレードの高いマイホームの購入ができます。
年収と合わせて知っておくべき！頭金の目安は？
マイホームを購入する上で年収は重要なポイントですが、年収とともにチェックするべきなのが頭金です。頭金があると、住宅ローンの借入金額を減らすことができるとともに、審査に通りやすくなるというメリットがあります。マイホームを購入する上での頭金の目安は物件の1割～2割程度を用意しておくのがおすすめです。
例で挙げると、3,000万円のマイホームを購入したい場合は300万円～600万円を目安に用意しておくと借入金額を減らしながら毎月の住宅ローンの支払い負担を減らすことができます。
頭金などの資金が足りないときはどうするべき？
マイホームを購入したくても、年収が低い場合や頭金が用意できないという場合でも、マイホームを購入する手段はあります。特に押さえておきたいのが下記の2ポイントです。
- 物件や土地の切り替え
- 直系尊属の非課税の特例を使う
それぞれどのようにするべきなのか解説していきますので、頭金や年収などの資金が足りない場合は参考にしてみてください。
物件や土地の切り替え
マイホームを購入したいものの資金が足りないと考えている場合は、物件や土地の切り替えを行い、借入金額が低い状態にしましょう。建物の価格が高すぎる場合はグレードを落とし、土地が高い場合は立地や広さを検討すると、借入金額を下げることが可能です。
住宅ローンの借入額が足りないと感じている場合は、物件や土地について一度考え直してみましょう。
直系尊属の非課税の特例を使う
令和5年12月31日までの特例になりますが、父母や祖父母などの直系尊属から資産を贈与された際に、一定の条件を満たした場合は「住宅取得等資金の贈与税の特例」を活用すると一部の金額が非課税になります。
【非課税限度額】
|
締結期間 |
省エネなどの住宅 |
左記以外の住宅 |
|
令和2年4月～令和5年12月 |
1,000万円 |
500万円 |
【一定の条件】
- 贈与を受けた年の現在の満年齢が18歳以上
- 贈与を受けた都市の合計所得金額が2,000万円以下
マイホームを購入する際の負担を大幅に減らすことができるため、特例の活用ができる場合はしっかりと活用を行って負担を減らすようにしましょう。
年収と合わせて知っておきたい！マイホームのメリット
マイホームに憧れを抱いて購入する人も多いですが、マイホームを購入することは下記の4つのメリットを得ることができます。
- 老後安心して過ごせる
- 資産として持てる
- 建て替えやリフォームが行いやすい
- マイホームを手に入れたという安心感を得られる
それぞれのメリットについて解説をしていきますので、マイホームの購入を検討している人はチェックしましょう。
老後安心して過ごせる
住宅ローンの完済が終わった後は、定年後でも家賃・住宅ローンの支払いが必要ないため、老後に少ない資金でも過ごしやすいです。定年後でなくても早めに完済することにより、老後に向けた貯蓄も可能なので、充実した老後を送ることができます。
資産として持てる
マイホームは資産の一つになるため、社会的信頼を得ることができやすいです。というのも、何か新しい事業を始めようと考えた場合でも、金融機関から資産を持っているという評価を得られるほか、マイホームを担保として融資してもらうこともできます。他にも、何か万が一あった際に、マイホームを売却して対応もできるため、多くのシーンで活躍します。
建て替えやリフォームが行いやすい
賃貸物件に住んでいる場合は、家族構成が増えた場合や体調による変化が起きた場合でも、引っ越しをしない限りその間取り・部屋割りで住み続ける必要があります。しかし、マイホームであれば自分の好みや状況に合わせて建て替えやリフォームを行うことができます。
マイホームを手に入れたという安心感を得られる
マイホームを購入することができると、心に余裕ができる人も少なくありません。マイホームは家庭を守る資産と考える人も多く、将来の夢の一つを叶えたと安心しやすいです。さらに、周りからもマイホーム持っているという認識をされやすく、ステータスにもなります。万が一の場合でも売却での対応ができるため、安心感を得たい人にもおすすめです。
年収と合わせて知っておきたい！マイホームのデメリット
マイホームを購入する際にメリットがありますが、デメリットもあります。
- 引っ越しが簡単にできない
- 税金や維持費の支払いが必要
- 災害時には自己負担で修繕しなければならない
上記の3つのデメリットについて解説をしていきますので、マイホームを購入しようと考えている人はメリットと合わせてチェックしましょう。
引っ越しが簡単にできない
マイホームの購入ができたとしても、出張・転勤が多い場合は不便に感じてしまう可能性が高いです。転勤や出張は引っ越しが必要になるケースが多いものの、マイホームを購入してしまうと引っ越しができません。そのため、マイホームを購入する場合は出張や転勤が少ない人がおすすめであるとともに、移動後に引っ越しの必要がないときにマイホームを購入するようにしましょう。
税金や維持費の支払いが必要
マイホームは住宅ローンの支払いに注目しがちですが、他にも税金や維持費の支払いが必要です。というのも、マイホームは30年を目安に建てられており、30年以上住み続けたいと考えている場合はメンテナンスをしていくことが大切になります。税金や維持費の管理が必要になるので、視野に入れておきましょう。
災害時には自己負担で修繕しなければならない
マイホームを購入したときに火災保険や地震保険に加入するようにしましょう。保険に加入していない場合、災害時に自己負担で修繕していく必要があります。ただし、火災保険や地震保険に加入したとしても、必ず補償が適用されるというわけではありません。災害時には修繕が必要になるケースが多いため、積み立てを行っておきましょう。
マイホームを購入する人の平均年齢
マイホームの購入は年収とともに、購入する際の年齢も意識するのが好ましいです。というのも、住宅ローンを組む際に、返済能力の高さが注目されるため、年齢から返済年数の計算が行われます。
物件の種類にもよりますが、マイホーム購入者の平均年齢は30～40代です。
ただし、年齢を重ねた場合は定年までの期間が短いですが、頭金を多めに用意することで毎月の支払い負担を抑えることができます。
マイホーム購入に必要な年収を知って計画を練ろう！
マイホームを購入する際には、年収を知っておくとともに、年齢や頭金などを意識するのが好ましいです。必要年収を把握しておくことでマイホームを購入する際の目安になりやすいとともに、頭金や維持費・修繕費の用意ができやすくなります。購入を検討している場合はしっかりと情報を調べていきましょう。
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