築年数の古い住宅は断熱性能が低い場合が多く、冷暖房の効きが悪かったり、夏の暑さや冬の冷え込みが厳しかったりします。
部屋の温度を一定に保つことができる快適な住まいにするためには、断熱リノベが有効です。
この記事では断熱リノベのメリットやデメリット、補助金制度などを詳しく紹介します。ぜひ参考にしてみてください。
断熱リノベとは
断熱リノベとは、住まいの断熱性を高めるためのリノベーション工事のことを指します。外壁・内壁・天井・床・窓・屋根など、必要に応じて施工する箇所はさまざまです。
具体的には、壁や天井、床に断熱材や断熱パネルを入れる、外壁や屋根に断熱塗装をする、内窓(インナーサッシ)を追加して二重窓にする、といった方法があります。
断熱リノベを行うメリット
断熱リノベを行うメリットは主に以下の3つです。
- 室温を一定に保てる
- 結露が起こりにくくなる
- 健康上のリスクを抑えられる
それぞれ解説していきます。
室温を一定に保てる
断熱リノベを行うことで気密性が高まり、室温を一定に保ちやすくなります。
夏は外からの熱の影響を受けにくく、エアコンの冷気も逃げにくいため、涼しく過ごすことが可能です。逆に冬は外からの冷気が入り込みにくく、室内の暖かい空気も逃げにくくなります。
室温を一定に保ちやすい状態だとエアコンも効率よく使用できるため、快適に過ごせることはもちろん、光熱費や二酸化炭素排出量の削減にもつながります。
結露が起こりにくくなる
冬は暖房によって暖められた空気が外から伝わる冷気によって冷やされると、空気中の水蒸気が水滴となって現れます。この水滴が結露で、窓の周りや壁などにカビが生える原因の1つです。
断熱リノベによって外からの冷気が伝わりにくくなると結露も起こりにくくなり、カビの発生や建物の腐食を防ぐことができます。
健康上のリスクを抑えられる
断熱リノベによって室内の温度が一定に保たれることで、冬に多いヒートショックが起こりにくくなります。
ヒートショックは家の中の室温に大きな差があることで、短時間で血圧が急激に上下するために起こります。特に多いのが、暖かい部屋から寒い廊下や脱衣所へ行くことで血圧が上がり、熱いお風呂に入ることで再び血圧が下がることが原因となる場合です。
室温が一定であることは、ヒートショックの防止に加えてカビが発生しにくいことでアレルギー症状を防ぐことにもつながり、さまざまな健康被害を防ぐことにつながります。
断熱リノベを行うデメリット
断熱リノベにはメリットも多いですが、デメリットを理解した上で行うことが大切です。断熱リノベを行うデメリットは主に以下の2つです。
- 費用がかかる
- 工事期間によっては仮住まいが必要になる
それぞれ解説していきます。
費用がかかる
断熱のためのリノベーション工事を行うには、当然ながら費用がかかります。工事を行う箇所や内容によって費用は大きく変わりますが、窓だけなど一部の工事では数万円から、家全体の工事では100万円以上かかることもあります。
家の築年数や広さ、使用する資材などによっても費用は異なるため、予算とあわせて工事内容をしっかり検討することが大切です。
工事期間によっては仮住まいが必要になる
床や天井の断熱化や内窓の追加などの工事は1日から数日で済みますが、壁に断熱材を入れるような工事は1ヶ月程度かかる場合もあります。
工事期間が長くなる場合は仮住まいが必要になります。大掛かりなリノベーションになる場合は、仮住まいの場所の確保や引っ越しの手配、家賃や引っ越し費用などを用意しておきましょう。
断熱リノベに使える補助金制度
断熱リノベをしたいと思っても、かなり費用がかかるので躊躇してしまう人も多いですよね。ここでは断熱リノベに使える補助金制度について紹介します。
- 既存住宅における断熱リフォーム支援事業とは
- 補助の対象になる製品
- 補助率と補助金額
- 申請のための要件
- 手続きの流れ
それぞれ詳しく解説していきます。
既存住宅における断熱リフォーム支援事業とは
既存住宅における断熱リフォーム支援事業とは、環境省が行う「二酸化炭素排出抑制対策事業費等補助金」の事業のことを指します。
高性能な断熱材や窓などを使用することで一定の省エネ効果の向上が見込める断熱リフォームを行う際に、その費用の一部が助成される事業です。
環境省の補助事業者として、公益財団法人北海道環境財団が全国を対象に公募を実施しています。年度ごとに公募期間が決められており、申請するにはその年度の最新情報を調べておくことが大切です。
補助の対象になる製品
補助を受けるためには、一定の基準を満たした製品を使用する必要があります。
断熱リノベを行う際に使用する高性能建材に加えて家庭用蓄電システム、家庭用蓄熱設備、熱交換型換気設備などの高機能設備も補助の対象です。
高性能建材とは、断熱性能が高い部類に属する材料を用いた断熱材、窓、ガラス、玄関ドアを指します。
補助率と補助金額
補助の対象になる製品の補助率は全て、補助対象経費の3分の1以内となります。補助対象経費とは、高性能建材と家庭用蓄熱設備の場合は材料費と工事費が含まれ、家庭用蓄電システムと熱交換型換気設備等は材料費のみとなります。
補助金額の上限は1住戸あたり120万円です。また家庭用蓄電システムと家庭用蓄熱設備はそれぞれ20万円、熱交換型換気設備等は5万円が上限額となります。
申請のための要件
補助を受けるための要件として、断熱リノベを行う建物は常時居住する専用住宅であることとされています。賃貸住宅や社宅も対象ですが、店舗や事務所等との併用は不可です。
親が所有している家を譲り受ける場合など、交付申請後に所有を予定している場合には完了時に登記事項証明書の写しを提出する必要があります。
依頼する業者は指定や登録制度などはなく、この事業に対応できる業者であれば自由に決めることができます。
手続きの流れ
補助金を希望する場合、まずは公募期間内に申請をします。申請書は公益財団法人北海道環境財団のホームページからダウンロードが可能で、提出方法は電子メールまたは郵送のどちらかです。
申請書を提出すると、審査委員会で定められた審査基準に基づき審査が行われ、交付決定通知書が発行されます。
交付決定通知後に、いよいよ契約・着工となります。交付決定通知日よりも前に契約・着工をしてしまうと補助金が受けられなくなるため注意が必要です。
断熱リノベで快適な住まいを手に入れよう
この記事では断熱リノベのメリットやデメリット、補助金制度などを詳しく紹介しました。
断熱リノベを行うことで、建物自体が長持ちしたり住む人の健康リスクを抑えたりと多くの好影響を受けることができます。
補助金制度を上手く活用して、ぜひ断熱リノベで季節を問わず快適に暮らせる住まいを手に入れてくださいね。
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