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二世帯住宅の間取りはデメリットだらけ?3つの種類や成功させるコツなどを解説

2022.09.20
2022.09.20

二世帯住宅を建てることを検討していませんか?二世帯住宅の間取りには3つの種類があり、それぞれにメリット・デメリットがあります。この記事では、二世帯住宅の間取り別のメリット・デメリットや二世帯住宅を建てる際に知っておきたいコツなどを解説します。本記事を参考にして、二世帯住宅でよくある失敗を回避しましょう。

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二世帯住宅とは?

「レンガの二世帯住宅」

まずは、二世帯住宅とはどういった住宅なのか、建てる際にどれぐらい費用がかかるのか、基本的な情報を見ていきましょう。

 

二世帯住宅の定義

二世帯住宅とは、親世帯と子世帯が一緒に暮らすために建てられた住宅のことです。

二世帯住宅にはさまざまな種類があり、ほとんどの部分を共有するスペースにするケースもあれば、それぞれの世帯が生活空間を分けているケースもあります。

光熱費の負担を折半にできたり、介護・育児をサポートし合ったり、建築費用を抑えられたりすることが、主な二世帯住宅のメリットです。

一方、世帯ごとに生活リズムが合わずストレスを感じたり、需要が少なく売却しづらかったりするデメリットもあります。

 

二世帯住宅の費用相場

二世帯住宅の費用相場は、以下のように間取りによって大きく異なります。

 

  • 完全同居型:1,800~2,500万円程度
  • 完全分離型:2,600~4,000万円程度

 

完全分離の場合、世帯ごとに別々の住宅設備を設置するため、通常の戸建てよりも費用が高くなると考えられるでしょう。

次の章では、二世帯住宅の間取り3種類それぞれのメリット・デメリットを詳しく紹介します。

 

二世帯住宅の間取りは3種類ある

「間取り図」

二世帯住宅の間取りは、大きく分けて以下の3つの種類があります。

  • 完全同居型
  • 部分共有型
  • 完全分離型

 

ここでは、各間取りの特徴とメリット・デメリットを紹介するので、二世帯住宅を建てる際にどの間取りにするのかの参考にしてください。

 

完全同居型の特徴とメリット・デメリット

完全同居型は、親世帯と子世帯で、リビングや水回りなどすべてのスペースを共有する二世帯住宅です。

 

メリット

デメリット

①住宅設備を安く抑えられる

①プライバシーを確保しにくい

②育児や介護、家事を分担しやすい

②光熱費の負担でもめる可能性あり

 

戸建て住宅に二世帯が同居するため、各世帯の生活リズムが同じであり、にぎやかに暮らしたい人には完全同居型がおすすめです。

 

部分共有型の特徴とメリット・デメリット

部分共有型は、親世帯と子世帯で一部の住宅設備のみ共有している二世帯住宅の間取りです。

メリット

デメリット

①プライバシーを確保しやすい

①光熱費の負担で揉める可能性あり

②各世帯でほどよくサポートし合える

②どこを共有スペースにするのか話し合いが必要

 

一部のみ共有スペースになるため、相手の世帯の生活を尊重しながら、自分の生活リズムを崩したくない人に向いています。

 

完全分離型の特徴とメリット・デメリット

完全分離型は、すべての生活空間を分離し、各世帯が独立した間取りになっている二世帯住宅です。

 

メリット

デメリット

①プライバシーを確保しやすい

①建築費用が高くなる

②光熱費の負担で揉めにくい

②別の世帯とコミュニケーションする機会が減る

 

同じ住宅に住みながらも、親世帯と子世帯でまったく別の暮らしとなるため、プライバシーを確保したい人に完全分離型はおすすめです。

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二世帯住宅を建てる際に知っておきたい補助金や税金

「家と税金と電卓」

二世帯住宅を建てる場合、間取りによっては高くなってしまいますが、補助金や節税制度を利用できます。

ここでは、二世帯住宅で利用できる補助金や贈与税・相続税について見ていきましょう。

 

二世帯住宅で利用できる補助金

二世帯住宅を建てる際、以下のような国土交通省による補助金・助成制度を適用させられます。

補助金・助成制度

概要

条件

こどもみらい住宅支援事業

省エネ住宅の建築で、最大100万円の補助金

建築主が子育て世帯、もしくは若者夫婦世帯のいずれか

地域型住宅グリーン化事業

木造住宅の新築に建設費用を助成

国土交通省認定の工務店による建設に限定されている

 

国土交通省による補助金・助成制度だけではなく、自治体ごとに補助金制度があるため、二世帯住宅を建てる前に確認しておくと良いでしょう。

 

二世帯住宅の贈与税・相続税

二世帯住宅を建てる際、以下のような贈与税や相続税の減税制度もあります。

 

贈与税や相続税の減税

概要

条件

贈与税の非課税

親などから建築のための資金をもらった場合、最大1,000万円までは非課税

贈与税の申告書の提出が必要

小規模宅地等の特例

親が亡くなった際、土地評価額を最大80%減額できる

区分所有登記の場合、適用できない

 

贈与税や相続税の減税制度などを活かし、二世帯住宅を建てる際の負担を減らしましょう。

 

二世帯住宅の間取りを成功させるコツ

「専門家からのアドバイスを受ける夫婦」

二世帯住宅で失敗しないためには、以下のコツをおさえておきましょう。

  • バリアフリーの対応を考える
  • プライバシーを確保する
  • 家事や経済的な分担を話し合う
  • 専門業者に相談する

 

それぞれ順に解説していきます。

 

コツ①:バリアフリーの対応を考える

親世帯が高齢になることを考えて、二世帯住宅を建てる際にバリアフリーを検討しましょう。

いつまでも親が元気な状態であるとはかぎらず、ちょっとしたケガや病気で、介護が必要になる可能性があります。

風呂場やトイレをバリアフリーにするだけではなく、部屋間の寒暖差をなくせるように、断熱性も考えて設計すると良いでしょう。

 

コツ②:プライバシーを確保する

二世帯住宅では親世帯と子世帯が一緒に暮らすため、プライバシーを確保して設計することも重要です。

各世帯の生活リズムやライフスタイルが異なる場合、プライバシーを確保しておかなければ、ストレスが溜まってしまいます。

寝室は親世帯と子世帯で分けたり、ひとりで静かに過ごせるスペースを設けたりすることで、各世帯の生活を尊重しながら快適に過ごせるでしょう。

 

コツ③:家事や経済的な分担を話し合う

二世帯住宅を建てる前に、家事の分担や光熱費を負担する割合を相談することも重要です。

たとえば共有スペースが多い場合、掃除の担当者やスケジュールなどを決めておかなければ、快適に暮らせません。

二世帯住宅の場合、各世帯の光熱費を分けることが難しく、費用負担の割合を話し合っておかなければ、「電気やガスをあまり使ってないのに、半々の費用負担はおかしい」といったクレームにつながる恐れがあります。

家事や経済的な分担をしっかりと話し合っておくことで、余計なトラブルを防げるようになります。

 

コツ④:専門業者に相談する

二世帯住宅を建てる際は、どの間取りが最適なのか、どれぐらい費用がかかるのかなどを、一度専門業者に相談することが大切です。

通常の戸建てとは違い、特殊な建物になるため、友人や知人に相談しても、良いアドバイスをもらえる可能性は高くありません。

二世帯住宅の実績が豊富な業者に相談すれば、さまざまなノウハウを持っているため、適確なアドバイスがもらえます。

 

二世帯住宅の間取りで後悔しないように対策を!

親世帯と子世帯が一緒に暮らす住宅には、完全同居型と部分共有型、完全分離型という3つの間取りの種類があります。

それぞれにメリット・デメリットがあるため、どの間取りが最適なのか、各世帯で事前に話し合っておきましょう。

「どの間取りがよいのかわからない」「コスト面も気になる」という場合は、一度専門業者に相談することをおすすめします。

二世帯住宅の間取りで後悔しないように事前に対策し、快適な生活を実現させませんか。

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航空業界に2年間勤めた後、不動産が好きすぎて2021年にMUSUBUに入社。月間90本MUSUBUメディアのwednesdayとTSUNAGUの構成考案と執筆を務める。絶賛宅建勉強中のライター兼編集者。趣味はルームツアーのYouTube動画を見ること。

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