マンションは、売りに出してから6ヶ月を過ぎてしまうと売れにくくなってしまいます。なぜ売れないのか、その理由を知ることで適切な対策をすることができます。
今回はマンションが売れない10の理由とその対策方法をご紹介します。
また、売却を考えているなら確認したい2022年のマンション市場と今後の見通しについても解説します。
売り出してから6ヶ月経っているマンションは注意！その理由は？
マンション売却までの期間は平均6ヶ月と言われています。また2020年の売り出しから成約までの平均期間は4ヶ月です。
6ヶ月経っても売れないマンションは、売れ残っていると思われたり、物件に何かの問題があったりするのかと思われたりします。
また、売り出しからの期間が長くなれば、その分マンションの価格も下がっていってしまうので注意が必要です。
参照：
東京カンテイ プレスリリース 中古マンションの価格乖離率＆売却期間（首都圏）
マンションが売れない10の理由と対策
マンションがなかなか売れないのには必ず理由があり、それを把握することで対策を取ることができます。
- 売り出し価格が高い
- ランニングコストが高い
- 需要のない間取り
- 不動産会社の営業不足 など
このようにマンションが売れない理由は一つとは限らず、様々な理由がある場合が多いです。理由と対策をご紹介します。
売り出し価格が高い
少しでも高値で売りたいと思うのが売主の心理ですが、実際の物件の価値と売り出し価格が見合っているかどうかが重要です。物件の価値と価格が見合っているかどうかは、購入を検討する上で大きな判断材料になります。
■対策方法：
売りに出してから3ヶ月経っても問い合わせもなく買い手が付かない場合は、売り出し価格が高い場合があるので価格を見直しましょう。時間が経てば経つほど、売りにくくなるので注意が必要です。
ランニングコストが高い
マンション自体の価格が安くても、ランニングコストと言われる管理費や修繕費など継続的な支払いが高額な場合、なかなか買い手がつかないことがあります。
物件の条件によってその価格は変わりますが、2020年の首都圏の平均金額は2〜3万円です。
■対策方法：
ランニングコストが高い物件の対策は、物件の販売価格を平均よりも低くすることを検討しましょう。
売れにくい8月などに売却している
不動産業界では物件が売れやすい時期と売れにくい時期があると言われていて、新生活が始まる前の2月〜3月や9月は売れやすいですが、8月は売れにくい時期と言われています。
■対策方法：
売れる時期に合わせて売却を行うようにします。もし8月に売りに出してしまっている場合は、売れる時期である9月に合わせて値下げを行うと効果的です。
近くに新築マンションがある
近くに新築のマンションがある場合、買い手がつきにくいことがあります。物件価格にさほど差もないようであれば、どうしても新築の物件に買い手は流れてしまうことが多いです。
■対策方法：
最近では新築よりも中古住宅の成約率が上がってきているものの、新築に住みたいという人はやはり多いです。価格を見直すか買取を選択肢に入れるようにしましょう。
同じマンションに売却中の物件がある
同じマンションに売却中の部屋がいくつかある場合も買い手がつきにくいです。価格や間取り、角部屋、階数などで比較されてしまいます。
■対策方法：
同じマンションで売りに出されている物件が角部屋や上層階などで条件面が優れている場合、価格を見直すようにしましょう。最低限のリフォームを行う方法もありますが、リフォームを行うのはリスクになる可能性もあるので注意が必要です。事前に、不動産の担当者に相談するようにしましょう。
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売り出し広告で魅力を伝えられていない
買い手は広告を見て、気に入れば実際に内覧に訪れます。そのため、内覧の数が少ない場合は、売り出し広告で物件の魅力を伝えられていないことが考えられます。
■対策方法：
不動産会社に問い合わせれば、販売活動や広告を出しているサイトなどさまざまな情報を教えてくれます。それらを知ることで不動産会社と相談しターゲットにあったサイトに広告を出したり、物件の情報を修正したりしていくといいでしょう。
需要が低い立地にマンションがある
マンションを購入するとき、買い手は通勤通学や周辺の環境などを比較検討して購入します。そのため、徒歩10分のマンションと30分のマンションがあれば、特に大きなメリットがなければ徒歩10分のマンションが売れるでしょう。
■対策方法：
買い手の需要が低いマンションの場合、すぐに売ることができる買取も検討しましょう。買取の場合、買い手は不動産業者になるためすぐに購入してもらうことができます。
また、買取の場合は契約途中でキャンセルなども基本的にはありませんし、スムーズな売却が可能です。
需要がない間取り
マンション購入の際、価格と同様に重要視されるのが間取りです。
特に2LDKや3LDKは人気の間取りになっていますが、4LDKは需要が少なくなります。
間取りが広くなるとその分価格も上がってしまうため、ファミリーでも住みやすい間取りが比較的売れやすいです。
■対策方法：
4LDKはファミリー向けに作られていることが多く、学校や公園が近くにあることが多く住宅の周辺環境が整っていることが多いです。そのため、立地条件はいい傾向にあるので、価格だけではなく安心して暮らせることをアピールしましょう。
他の物件の引き立て役になっている
内覧は来ているが成約になかなか繋がらない場合は、違う物件との比較対象として紹介され他の物件の引き立て役になっていることがあります。
■対策方法：
引き立て役にされるということは、他の物件に比べた時にここというポイントがないからです。引き立て役にされないためにも、他の物件よりも優れた魅力を作りアピールしましょう。
不動産会社の担当者の営業不足
内見には来てくれているけど売れないという場合、物件には問題はないが不動産の担当者の営業力が足りないことも考えられます。
■対策方法：
マンションの売却は期間が経てば経つほど売れにくいです。不動産と結ぶ媒介契約は特に期限に決まりなどありませんが、3ヶ月が目安とされています。不動産の営業不足を感じたのであれば、他の不動産に依頼しましょう。
関連記事：
媒介契約の選び方とは？3つの媒介の違いは？知っておきたい不動産売却のコツをご紹介
マンションを半年以内に売却するためには
マンションを半年以内に売却するには、適正な物件の価格や売り出す時期などによっても売却できるかどうか変わってきます。
特に、適正な価格で売りに出せば半年以内には売却できることが多いですが、中には査定金額を多く見積もる業者もいるからです。
適正価格であれば売れる物件が、実は査定額が高値のため売れないこともあるので、複数の会社から査定をしてもらい、連絡をしっかり行ってくれる業者を選びましょう。
また、3ヶ月で売れなければ不動産会社を変更するなどの行動も必要になります。
2022年のマンション市場動向
2022年のマンション市場はどのような動向があるのでしょうか。
2022年のマンション市場に影響を与えると考えられている要因をご紹介します。
新型コロナウイルスの影響
コロナ禍が続く中でも新築マンション動向は好調です。コロナ禍で自宅で過ごす時間が増えるようになり、購入者の住まい探しへの後押しとなったところもあります。
また、新築に比べ中古マンション価格が高騰しています。特に首都圏では、中古マンションは需要に対しての供給が少ないため価格が上昇を続けています。コロナ禍で先を見通せない中でマンションを売却する人が少なくなっているからです。
また特に70㎡以上の比較的広い間取りが価格の上昇率が高くなっています。
しかし、不動産はインフレに強いのが特徴です。日本の不動産市場はカントリーリスクが低い国として位置付けられていることや、世界の投資家も注目しているため大きく価格が下がることはありません。
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対策してから売却活動を進めよう
マンションが売れない理由は、さまざまな要因があります。売れない理由を知り、対策することが大切です。
価格、立地、間取りだけでなく、不動産会社との相性も重要になります。複数の不動産会社に査定をしてもらい、信頼できる不動産会社を見つけましょう。なかなか売れないときは、不動産会社を変えることも大切です。
ぜひ今回ご紹介した内容を参考にマンション売却の参考にしてみてくださいね。
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