家の購入を考えたとき、気になるのはやはり「どのくらいの金額の家が買えるのだろうか」ということではないでしょうか。
この記事では、家の購入価格の目安や住宅ローンについて詳しくお伝えしていきます。
家は人生で一番大きな買い物です。自分の年収やライフプランに合わせて、無理のない計画を立てて住宅購入に臨みましょう。
家の購入価格は年収の5〜7倍が目安
家の購入価格というと「年収の5倍まで」と耳にしたことがある人も多いのではないでしょうか。
しかしそれは20年以上前の指標であり、現在では必ずしも正しいというわけではありません。
住宅ローンの金利が低い現在では、年収の5〜7倍が目安といえるでしょう。
関連記事：
年収300万〜1,000万でいくらのマンションが購入できる？購入価格の目安をご紹介！
世帯年収別｜購入価格の相場（年収500万円〜2000万円の場合）
年収別に、購入価格の目安となる「年収の5〜7倍」を計算すると、以下の表のようになります。
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年収（単位：万円） |
購入価格の相場（単位：万円） |
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500 |
2,500～3,500 |
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600 |
3,000～4,200 |
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700 |
3,500～4,900 |
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800 |
4,000～5,600 |
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900 |
4,500～6,300 |
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1000 |
5,000～7,000 |
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1500 |
7,500～10,500 |
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2000 |
10,000～14,000 |
自分の年収と照らし合わせて、購入価格の目安を確認してみましょう。
家の購入に必要な費用とは？
家は非常に高額なため、ほとんどの場合は住宅ローンを利用します。しかし、全額をローンにすることはあまりなく、多くの場合は家の価格の何割かを「頭金」として先に支払い、残りを住宅ローンとして借り入れします。
こちらでは、「頭金」と「住宅ローンの借入可能額」について説明します。
頭金について
頭金とは、家を購入する際に住宅ローンを使用せず、自己資金から支払うお金のことです。住宅を購入する際は、物件価格の一部を頭金として先に支払い、残りの金額で住宅ローンを組んで返済していくことが一般的です。
つまり、頭金を多く支払うと毎月の住宅ローンが減り、利息も少なくなります。
関連記事：
マイホーム購入に頭金は必要？目安や用意するメリット
住宅ローン借入可能額について
借入可能額は、年収から考えられる返済額の割合、購入する家の価格に対する借入額の割合、担保の価値などを考慮して金融機関によって決定されます。また、借入限度額は独自に定められているため、借りられる額は金融機関によって違ってきます。
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家を購入する平均年収と平均年齢は？
国土交通省住宅局が発行した「令和2年度 住宅市場動向調査報告書」によると、家を購入する全国の平均世帯年収は738万円、東京圏、名古屋圏、大阪圏の三大都市圏は804万円となっています。
また、家を購入する世帯主の平均年齢は、全国・三大都市圏共に30代が最多となっています。
しかし、これらはあくまで平均値であり、家を購入するタイミングはそれぞれのライフスタイルにより異なります。自分に合ったタイミングで家の購入を検討してみるとよいでしょう。
住宅ローン支援制度も利用しよう
住宅を購入する際には、条件を満たすことにより補助金の給付や減税制度を受けることができます。代表的な物は以下の4つです。
- すまい給付金
- 住宅ローン減税
- 地域型住宅グリーン化事業
- 自治体の補助金制度
それぞれ詳しくお伝えします。
すまい給付金とは？
すまい給付金とは、消費税率が10％に増税された際に支援措置として導入された給付制度で、収入に応じて最大50万円を受け取ることができます。
対象者は、住宅ローンを利用して住宅を取得し登記上の持ち分を保有するとともに、その住宅に自分で居住していて、なおかつ年収が775万円以下の人です。
また、住宅ローンを利用しない現金取得者については、年齢が50歳以上であり、年収が650万円以下の人が対象になります。
また、すまい給付金は、2021年にコロナウイルスの影響により対象期間が以下のように延長されました。
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契約した日 |
引き渡し期限 |
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注文住宅の新築 |
令和2年10月1日から 令和3年9月30日まで |
令和3年12月31日から 令和4年12月31日 |
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分譲住宅・既存住宅取得 |
令和2年12月1日から 令和3年11月30日まで |
また、対象となる住宅の床面積の要件も50㎡から40㎡に緩和されています。
詳しくは、すまい給付金の公式ホームページを参照してみてください。
関連記事：
すまい給付金の申請ってどうすればいい？流れと必要書類について解説
住宅ローン減税とは？
住宅ローン減税とは、正式名称を「住宅借入金等特別控除」といい、住宅ローンを利用して住宅を取得、または住宅のリフォームをする際に、所得税からの控除が受けられる制度のことをいいます。返済期間が10年以上あり、適用を受ける年の合計所得金額が3,000万円以下の人となっています。
また、住宅ローン減税は2022年から内容が一部変更されています。主な変更点は以下の3つです。
- 控除額が1％から0.7％に縮小
- 適用期間が10年から13年に延長
- 住宅の省エネ性能に応じて控除額の上限が変化
詳しくは、国土交通省のホームページを参照してみてください。
関連記事：
住宅ローン減税とは？お得なポイントと期限をわかりやすく解説
地域型住宅グリーン化事業とは？
地域型住宅グリーン化事業とは、省エネ性能や耐久性に優れた「長期優良住宅」や「低炭素住宅」に補助金を交付する制度のことです。
補助金を受けるためには、国の採択を受けている事業者グループが供給していることが条件となるため、事前に施工会社が採択を受けているかを確認しましょう。
自治体の補助金制度
自治体により、住宅購入者に独自に補助金制度を設けていることもあります。
補助金制度は、自分で申請しなければ補助金を受け取ることができません。住宅を購入する際は、市区町村のホームページを確認し、どのような制度を設けているのか、いつ、どのように申請すればよいのかなどをあらかじめ確認しておきましょう。
共働きの場合、家の購入が可能な年収は？
共働きの場合、夫婦二人の収入を合算した金額で住宅ローンを組むことが可能です。
しかし、夫婦の収入を合算して上限ぎりぎりのローンを組んでしまうと、ライフステージの変化などにより、片方が今までと同様の収入を得られなくなった場合、返済が苦しくなってしまいます。
特に女性は出産・育児などで収入が大きく下がってしまう可能性があります。可能であれば、夫の収入のみを参考に家の購入金額を考えると余裕を持った返済プランがたてられるでしょう。
返済に無理のないように！購入を検討する際にチェックしたいポイント
住宅ローンの借り入れは金額が高額であるうえに返済期間も長期にわたります。無理のない返済のためには、借り入れの前に押さえておくべきポイントがあります。
- 将来の可能性を考える
- 維持費を計算する
- 返済期間を長く設定する
それぞれ詳しくお伝えします。
①将来の可能性を見据えた資金繰りを考える
住宅ローンを借り入れる際は、今現在の状況だけではなく、将来の可能性も考慮する必要があります。
将来年収が減る可能性や、子どもの教育費にいくらかかるか、車の買い換えは、いつどのくらい必要かなど、あらかじめ予定をたてておきましょう。
すべての可能性を予測するのは難しいですが、金額が大きく返済期間が長期にわたる住宅ローンの場合は、現在の状況を目安にするのではなく、将来に起こりうることを考えたうえで無理のない金額にすることが大切です。
②維持費を計算する
住宅を購入すると、固定資産税や保険料、マンションの場合は、そのほかに管理費や修繕積立金、駐車場代など、月々の住宅ローン返済の他にも維持費が多くかかります。
これらの費用を考えずに住宅ローンを組んだ場合、想定以上に家計が圧迫されてしまうことも考えられます。住宅を購入する際は、必ず維持費がどのくらいかかるのかも考慮して住宅ローンの借り入れ金額を決めましょう。
③返済期間を長く設定する
住宅ローンの返済期間は最長35年ですが、定年後の返済を避けるために35年よりも短く返済期間を設定してしまうと、月々の返済負担が増えてしまい、貯蓄や教育資金が思い通りに貯められないことも考えられます。
住宅ローンは繰り上げ返済も可能ですので、長い期間でローンを組み、貯蓄に余裕ができた時点で繰り上げ返済をしていく形が望ましいでしょう。
返済できる価格のマイホームを購入しよう
家の購入価格の目安や住宅ローンについてお伝えしました。
家の購入価格は年収の5〜7倍が目安とされていますが、家族構成やライフプランなどにより、無理のない購入価格はそれぞれ異なります。現在の年収だけを目安にするのではなく、将来を見据えた資金繰りを考えたうえで予算を決めるとよいでしょう。
また、住宅購入の際には一定の条件を満たすことによりさまざまな住宅ローン支援制度を受けることもできるので、制度の対象になるのか、どのくらい給付を受けられるのかを事前に確認しておくことが大切です。
家の購入は人生で一番大きな買い物。支援制度も上手に利用して、無理のない住宅の購入計画を立ててみましょう。
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