マンション売却で、できれば儲けたいと考える方も多いのではないでしょうか？マンション売却で損をしないコツを掴めば、儲けにつなげられます。
そこでこの記事では、マンション売却で儲かった理由や不動産会社選びのポイント、税金対策などを解説します。マンションの売却を検討している方は、ぜひ参考にしてください。
マンション売却で儲かった理由7選
マンション売却では、以下のような理由で儲かることが多いです。
- 築10年を超えずに売っていた
- 購入時に立地について計算していた
- あらかじめ売却相場を把握していた
- 高値で売れやすい時期に売却した
- 3ヶ月以上の時間的な余裕があった
- 内覧について気を遣っていた
- 売却が得意な不動産会社に依頼した
それぞれ解説していきます。
理由①：築10年を超えずに売っていた
築10年を超えずにマンションを売っていた場合、儲かる可能性が高まります。マンションは築10年を超えると修繕費がかかり、その金額によっては、売却の利益を下げてしまいます。
またマンションは、築10年を超えた段階で、購入したときよりも20％ほど価格が下落し、高く売ることが難しいです。築10年以内に売却すれば、修繕費が不要であり、マンションの価値も大きく下がっていないため、儲かりやすいといえるでしょう。
関連記事：
買ってから10年後のマンション売却相場はどう変わる？値下がり率や資産価値について解説！
理由②：購入時に立地について計算していた
マンションを購入するときに立地の良さを考えていた場合も、儲かった理由に挙げられるでしょう。好立地にあるマンションは、人気が高く売りやすい傾向にあります。たとえば、以下のような特徴のあるマンションは、高値売却を目指せます。
- 最寄り駅が都内の人気沿線
- 駅から徒歩すぐ
- 憧れる人の多いエリア
- 生活利便性が高い など
理由③：あらかじめ売却相場を把握していた
売却に関することを不動産会社にすべて任せず、売却相場を調べていた場合も、儲けにつなげやすいです。マンションを売却する場合、売却を任せる不動産会社に査定依頼しますが、そのときに金額が相場より低いと高く売ることは難しいです。
売却相場を知っていれば、査定時の金額の妥当性を判断でき、高い価格で売却する不動産会社を選べます。先に売却相場を調べてから、不動産会社に査定依頼するとよいでしょう。
理由④：高値で売れやすい時期に売却した
マンション売却で儲かった方は、マンションの需要が高まる時期に売却していたケースも多いです。新生活開始前の2月や3月は、マンション購入の需要がもっとも高まる時期であり、すぐに購入を決断する買主も多く、高く売りやすいでしょう。
2月・3月以外では、社会人の転勤前の9月頃も新居の需要は高くなりやすいです。できるだけマンション売却で儲けたい方は、しっかりと時期を見極めましょう。
関連記事：
マンション売却に築年数は関係する？最適な時期を見極める8つのポイントを解説
理由⑤：3ヶ月以上の時間的な余裕があった
マンションを売却する際に、売却活動の期間を3ヶ月以上に設定していた場合も、儲かりやすいといえるでしょう。売却活動の期間が短い場合、さまざまな購入希望者に物件をアピールできず、高値で購入する買主を見つけられない可能性があります。
また、不動産会社からの査定額は、マンションが3ヶ月以内に売れたときの価格になっていることが多く、3ヶ月以上になると査定額が上がっている可能性も考えられるでしょう。マンションの売却活動は、3ヶ月以上の期間に設定することをおすすめします。
理由⑥：内覧について気を遣っていた
内覧によってマンションの魅力をしっかりアピールできた場合、高く売りやすいです。実際にマンションの部屋の中をチェックする内覧でわるい印象を与えてしまうと、値下げを要求される可能性があり、利益が下がってしまいます。
マンションの売却活動の内覧では、以下のことを意識すると好印象を与えられるでしょう。
- 水回りなど汚れが目立つ場合は入念に掃除する
- 玄関や共用部分のゴミや汚れも掃除する
- できるだけ広く見せるよう、余計な物は処分する
- 内覧当日は、室内を明るくする
基本的に内覧は、売却活動を依頼した不動産会社の担当者が購入希望者に対応してくれますが、直接質問された場合は、丁寧に答えるようにしましょう。
関連記事：
マンション売却時の内覧で好印象を与える4つのポイントとは？事前準備や当日までの流れも解説！
理由⑦：売却が得意な不動産会社に依頼した
マンションの売却に強みをもっている会社に依頼した場合、高値での売却に成功しやすいです。各不動産会社は「戸建てが強い」「賃貸物件が得意」「投資用不動産に長けている」などと、得意としているジャンルが異なります。
マンションの売却を得意している不動産会社は、これまでに豊富な実績があり、高く売るためのコツを把握しているため、依頼することで儲けにつなげやすいです。不動産会社の得意ジャンルは、公式サイト等で確認しておきましょう。
関連記事：
マンション売却はどこがいい？失敗しない選び方やおすすめの買取業者を紹介！
【４ステップ】高く売れる業者を選ぶ方法
マンションの売却活動は、不動産会社によっておこなわれることが一般的です。ここでは、マンションを高く売れる不動産会社選びのポイントをご紹介します。
- 得意エリアを調べる
- 担当者の対応をチェックする
- 売却実績を確認する
- 複数社と比較する
それぞれ解説いたします。
①得意エリアを調べる
不動産会社を選ぶ際、どのエリアに精通しているのかチェックすることが大切です。マンションのあるエリアについて熟知していれば、競合物件や相場、ターゲット層などを把握しており、高く売れる可能性があります。
遠方にあるマンションの場合、大手よりも、地元の不動産会社のほうがそのエリアに詳しく、売却活動がスムーズに進むケースもあるでしょう。得意エリアを調べるためには、各不動産会社の公式サイトや口コミをチェックしてください。
②担当者の対応をチェックする
不動産会社の担当者の対応も、確認すべきポイントです。担当者の対応が遅い場合、購入希望者とうまくコミュニケーションできず、売却する機会を失ってしまうリスクがあります。
また、知識不足であったり、丁寧な対応ができなかったりする担当者の場合も、安心して売却活動を任せられません。担当者の対応がよいのかわるいのかは、直接会って確認してみましょう。
③売却実績を確認する
どれくらいマンション売却の実績があるのかもチェックしましょう。売却実績が豊富にあれば、売却に関するノウハウもたまっているため、売りづらいマンションであっても高値で売却できるかもしれません。
マンションの立地や築年数、設備などによって、売却戦略は異なるため、売却のノウハウをもっている不動産会社を選ぶことが重要です。
④複数社と比較する
マンションの売却で査定依頼する際は、複数の不動産会社と比較しましょう。不動産会社ごとに強みが異なり、査定額にも違いがあります。1社のみの査定依頼の場合、査定額を比較できず、相場よりも低い価格でマンションを売却してしまうかもしれません。
マンションの売却をおこなう際は、1社だけではなく3社以上に相談することが重要です。また査定額だけではなく、担当者の対応も比較して売却活動を依頼するのか検討しましょう。
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売却利益には譲渡所得税がかかる
マンションを売却して利益が出た場合、譲渡所得税がかかります。譲渡所得税とは、「住民税」「所得税」「復興特別所得税」の3つの総称で、「譲渡所得（マンションの売却額－マンションの購入額－売却で必要だった費用）×対象税率」で計算します。
対象となる税率は、所有期間が5年を超えている「長期譲渡所得」と、5年以下の「短期譲渡所得」によって以下のように異なります。
|
譲渡所得の種類 |
所得税 |
復興特別所得税 |
住民税 |
合計 |
|
長期譲渡所得 |
15％ |
0.315％ |
5％ |
20.315％ |
|
短期譲渡所得 |
30％ |
0.63％ |
9％ |
39.63％ |
マンションを売却する際、所有期間が短いと税率が高くなってしまい、仮に高く売却できたとしても手取りが少なくなってしまいます。ただし、次の章でご紹介する特例や控除を活用すれば、節税することが可能です。
関連記事：
マンション売却で発生する「譲渡所得」とかかる税金について解説！
マンション売却でおすすめの税金対策4選
マンション売却では、以下の税金対策で節税できます。
- 3,000万円の特例控除
- 10年超所有軽減税率の特例
- 住宅ローン控除
- 買い替え特例
それぞれ解説いたします。
対策①：3,000万円の特例控除
売却するマンションがマイホームの場合、売却益から3,000万円を控除できる特例があります。利益が出ても大幅な金額の控除を受けられるため、税金をおさえられるでしょう。ただし、以下のような条件を満たしていないと適用されません。
- 住んでいたマンションであること
- この控除を利用したいことがない
- 買主は親子や親戚ではない など
夫婦でマンションを共有していた場合、それぞれが控除を利用できるため、より大きく節税することも可能です。
参照：
No.3302 マイホームを売ったときの特例｜国税庁
対策②：10年超所有軽減税率の特例
マイホームのマンションで所有期間が10年を超えている場合、3,000万円の控除と一緒に10年超所有軽減税率の特例も使えます。この特例は、6,000万円以下の譲渡所得に対して、通常の長期譲渡所得よりも6％程度税率が低くなる軽減税率です。
- 譲渡所得のうち6,000万円以下：14.21％
- 譲渡所得のうち6,000万円以上：20.315％
同じマンションに長く住んでいる方は、売却前に条件を満たしているのか確認しておくとよいでしょう。
参照：
No.3305 マイホームを売ったときの軽減税率の特例｜国税庁
対策③：住宅ローン控除
マンションを買い替える場合は、住宅ローン控除によって節税することも可能です。住宅ローン控除を適用すれば、住宅ローンでマンションを購入した場合に、年末時点での住宅ローン残高の0.7％が最長10年間税金から控除されます。
また住宅ローン控除は、新築でも中古でも利用できる特徴があります。ただし、3,000万円の控除とは併用できないため、注意が必要です。
対策④：買い替え特例
マイホームを買い替えたときに、売却した自宅の譲渡所得税を繰り延べられる特例もあります。売却したマンションの譲渡所得があっても、その年には課税されないため、納税する必要がありません。
ただし、買い替えたマイホームを売るときに発生した譲渡所得と合算する制度のため、課税を免除するものではないと認識しておきましょう。
参照：
No.3355 特定のマイホームを買い換えたときの特例｜国税庁
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マンション売却で儲かったら節税対策を！
マンションは、築10年未満かつ好立地であれば、高く売れる可能性があります。また、高値で売れやすい時期を見極め、内覧について気を遣うことも重要です。
マンションの売却活動は不動産会社によっておこなわれるので、信頼できる不動産会社を選ぶことも高く売るためのコツです。不動産会社の得意エリアや売却実績などをチェックして、選ぶようにしましょう。
マンション売却で儲かり利益を減らさないためには、税金対策が大切です。さまざまな特例や控除を活用し、しっかりと節税しましょう！
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