マイホームを購入する理由はご存知でしょうか？多くの人の「購入を決めた理由」を知れば、迷っている人は参考になりますよね。
家を買う人の多くは、主に5つの理由から家の購入を決めているようです。
さらに、2022年は家を買うのにおすすめの年。土地が安く買える可能性があります。この機会に住宅購入を考えている人は検討してみてはいかがでしょうか？
家を買う5つの理由とは？
実際に家を買うことを決めた人は、どんな理由で決断したのでしょうか？
まずは、家を買う理由でもっとも多い5つの理由をご紹介します。
家族のために
結婚や出産などを機に、家の購入を考える場合も多いです。子供の進学に合わせて、もしくは二人目が生まれて家族の人数が増えたなど、家族のために決断するケースです。
子どもの成長または同居者の人数が増えると、今まで住んでいた家は窮屈になるので大きな家に引っ越す際に家を購入する人が多いです。
広い家に住みたかったから
子供が成長してきて、今の家が手狭になりもう少し広い家に住みたいと言った理由もあります。賃貸だと広い家は家賃が高くなりがちなので、購入を検討するケースです。
自分の資産になるから
賃貸はあくまでも借りているだけなので、自分のものにはなりませんよね。しかし、家を買えば自分のものになるため、資産になります。
資産として家を持っていれば、収入が途絶えたときや急な大金が必要になったときに、売れるのがメリットです。ピンチのときにお金をつくる手段があるのは、安心できますね。
老後の住まいの心配がいらないから
多くの人は家を買うときに住宅ローンを組みますが、定年退職前に支払いが終わるように調整しますよね。ローンが払い終われば、老後の住まいの心配をしなくてすみます。
家庭の支出で多くを占めるのが、住宅ローンの支払いや家賃などの住居費です。収入が減る老後に住居費がなくなれば、生活にかなりゆとりが出るでしょう。
家賃をずっと払い続ける必要がないから
賃貸物件の場合、家賃を何年払っても家は自分のものにならないため、一生家賃を払い続ける必要があります。しかし、買った家なら住宅ローンの支払いが終われば家賃を払う必要はなくなりますよね。
住宅ローンの支払いがなくなれば、家計に余裕ができること間違いなし。一生自分のものにならない家にお金を払うよりも、家を買ったほうがお得だと考える人が多いです。
家を買うデメリットとは？
家を買うデメリットは、4つあります。
- 維持費が発生してしまう
- 保険に加入する必要がある
- 引っ越す場合、二重の住居費がかかる場合も
- 売りたいときにすぐに売れるとは限らない
デメリットを知っておくことで買ってから後悔する可能性が減るので、チェックしておきましょう。
１．維持費が発生してしまう
賃貸物件の場合、基本的に家の修繕や固定資産税などの維持費を払う義務はありません。しかし、家を買った場合は全て自分で払う義務が発生します。
住宅の維持費には、経年劣化による外壁の修繕や給湯器の故障など、多額の費用がかかるものもあるため、注意が必要です。固定資産税も、毎年数万円〜数十万円の支払いが発生するので、維持費も計算にいれて購入することを忘れないでください。
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２．保険料がかかる
近年、台風による浸水や大きな地震による建物の損傷の被害にあう人が増えています。これらの自然災害による被害も、住宅を買うと自分で対応しなければなりません。
そのため、購入時に住宅保険に入る必要があるでしょう。住宅保険料の相場は、年間1〜3万円といわれています。建物の専有面積や補償内容によって金額は変わるので、自分がどんな補償を受けたいかよく考えて選びましょう。
３．引っ越す場合、二重の住居費がかかる場合も
家を買ったものの、仕事などの都合で家を引っ越す必要が出てくることもありますよね。賃貸なら契約を終了するだけでよいですが、買った家だと空き家になってしまいます。人が住んでいなくても家の維持費は発生します。うまく人に貸し出すことができれば家賃収入を得ることもできますが、貸し出すことができなければ、引越し先の家と二重の住居費がかかる場合もあるでしょう。
４．売りたいときにすぐ売れるとは限らない
引っ越しが必要になったときやお金が必要になったときは、家の売却を考えることになるでしょう。買い手が見つかれば問題ありませんが、すぐに見つかるとは限りません。
家を売りたいのに売れないと、その間の維持費を払い続ける必要があります。収入に余裕がないときつくなるので、注意が必要です。
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持ち家と賃貸どっちがおすすめ？
持ち家と賃貸は、どちらがおすすめとは一概にいえません。住む人によっておすすめが違うので、自分に合った選択をしましょう。
＜持ち家がおすすめな人＞
- 安定した収入がある
- 定年までにローンの支払いが終わる
- 広い部屋が必要
＜賃貸がおすすめな人＞
- 引っ越しが多い職種
- 収入が安定していない
- 住宅ローンを組みたくない
持ち家がおすすめな人
持ち家がおすすめな人は、安定した収入がある人、定年までにローンの支払いが終わる人、広い部屋が必要な人です。
特に、退職後の年金生活で家賃を支払い続けるのは大きな負担となるため、安定した収入がみこめ、定年までにローンを完済できる人は持ち家がおすすめです。
賃貸がおすすめな人
賃貸がおすすめな人は、引越しが多い職種、収入が安定してたいない、住宅ローンを組みたくない人です。
仕事柄、転職・転勤などで引越しが多いなど、ライフスタイルに合わせて住まいを変更しなくてはいけない方は賃貸が向いています。
また、収入が安定していないと住宅ローンの返済が苦しくなって後悔する場合もあるので、このような事態を避けたい方は、賃貸がおすすめと言えるでしょう。
家を買って後悔したこととは？
家を買ったら、後悔せずに暮らしたいですよね。しかし、なかには家を買って後悔する人もいます。家を買った人の多くが感じる後悔ポイントは、主に3つ。
- 予想以上にお金がかかる
- 気軽に引っ越せない
- 家族が増えて手狭になった
住んでから後悔しないよう、どんな声があるのか知っておきましょう。
①予想以上にお金がかかる
前述したとおり、家を買うとさまざまなお金がかかります。
＜家を買うとかかるお金＞
・固定資産税
・修繕費
・光熱費（一戸建てになるとマンションと比べて光熱費がアップしやすい）
・住宅保険
・家が広くなると家具を揃えるのにお金がかかる
賃貸と同じ感覚で家を買うと、予想以上にお金がかかり、貯金できない・生活費が足りないという事態になりかねません。どんなものにお金がかかるのか、しっかり確認してから購入を決めましょう。
②気軽に引っ越せない
賃貸なら引っ越したいと思ったときに気軽に引っ越せますが、家を買うとそう簡単に引っ越せなくなるでしょう。家の買い手が見つからなければ、新しい家の費用と合わせて家の維持費もかかってしまいます。
二重の住居費を支払えるなら問題ありませんが、余裕がない場合はよく考えるようにしてください。
③家族が増えて家が手狭になった
家を買う前は4人家族だとしても、購入後に子どもが増えた・親と同居することになったなどの理由で、家族が増える場合もありますよね。そうなったとき、部屋数が足りなくて後悔したという人がいます。
家を買うときは、将来的な家族構成についてもじっくり考えることが大切です。住んでから後悔することがないよう、家族でよく話し合って間取りを決めましょう。
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なかなか家を買う踏ん切りがつかない！決断できない方の不安要素を解消します！
家を買うのはどんな人がおすすめ？年代ごとにご紹介
住宅金融支援機構が発表する「融資利用者の指標」には、融資を利用した人の割合が年代ごとに記載されています。
- 10〜20代 ：15.3％
- 30代 ：39.8％
- 40代 ：25.4％
このデータをもとに、年代ごとに家を買えるのかご紹介します。
20代で家を買うのはおすすめ？
20代でも家は買えますが、焦る必要はありません。20代の間は無理にローンを組んで家を買うよりも、頭金を貯めるのがおすすめです。
住宅を購入した人の多くは、物件価格の約10〜20％の頭金を払うことが多いことがわかっています。4000万円の家を買うなら、400〜800万円ほどは頭金として貯めておくとよいでしょう。
現在の住宅ローンは、最大50年の期間で組めます。しかし、返済期間が長くなるとそれだけ支払う金利がアップするため、家を買うときはなるべく頭金を多めに払うのが賢い方法です。
参照：
住宅金融支援機構 フラット35利用者調査 2020年度調査結果 融資利用者の主要指標
30代で家を買うのはおすすめ？
融資利用者の年代でもっとも多いのは、30代だと前述しました。なぜ30代での購入者が多いのかというと、20代で頭金を貯めて30代で家を購入する人が多いためです。
住宅ローンを組むときの大事なポイントは、定年前に払い終わるようにすることですよね。30代で家を買えば、20年以上のローンを組んでも定年までに払い終える可能性が高いでしょう。そのため、30代での購入がギリギリといえます。
40代で家を買うのはおすすめ？
40代で家を買うのは、あまりおすすめできません。40代で30年の住宅ローンを組んだとすると、支払いが終わるのは70代になってしまいます。60歳で定年後、10年間ローンを払い続けるというのは、危険です。
定年後は安定した収入があるとはいえないため、生活に余裕がなくなってしまうでしょう。40代で家を買うなら、十分な頭金を用意して、住宅ローンの返済期間は10年ほどにおさえるようにしてください。
2022年は買い時？
2022年は、住宅をお得に購入できる可能性があります。1992年に制定された「生産緑地制度」が、2022年に期限を迎えるためです。
「生産緑地制度」とは、農地や緑地として定められた土地は、固定資産税や相続税において優遇されるという制度のことをいいます。税金面で優遇されると同時に、「認定後30年は土地の売買ができない」という決まりがあり、その期限をむかえる2022年に多くの土地が売るに出されるといわれているんです。
多くの土地が売りに出されると、不動産市場が飽和状態になり、全体的に土地の価格が下落すると考えられます。
家の価格は、土地＋建物代なので、土地代が安くなれば必然的に家の購入価格をおさえられるというわけです。
家を買うなら年齢を考慮して無理のないローンを組もう
家を買う人の多くは、老後ゆったりと安心して暮らせる居場所を求めて家を買うようです。しかし、住宅ローンは数十年の返済期間で組む場合が多いので、定年前に支払いが終わるように無理のないスケジュールをたてることが重要になります。
生産緑地制度の期限をむかえる2022年は、住宅購入におすすめの年です。お得な価格で家を購入できる可能性が高いので、家選びで悩んでいる人はこの機会に購入を検討してみてください。
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